先週末2日のNY株式市場は、大型IT銘柄の主導で買いが継続する展開。主要指標のダウ平均が前日比152.82ドル（0.44％）高の3万4786.35ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が116.95ポイント（0.81％）高の1万4639.33ポイントとそろって続伸して取引を終えた（ダウが4日続伸、ナスダックは続伸）。機関投資家がベンチマークとしているS&P500指数も0.75％高の4352.34ポイントと買われ（7日続伸）、主要3指数が軒並み最高値を切り上げている。ただ、小型株を代表するラッセル2000指数は、1.01％安の2305.76ポイントと反落した。
　雇用統計が相場の好材料と受け止められた。この日発表された6月雇用統計は、非農業部門雇用者数が前月比85万人増と市場予想（約72万人増）を上回ったものの、失業率や平均時給の面でやや弱さも見られる内容。「米連邦準備理事会(FRB)がテーパリング（金融緩和の段階的縮小）を前倒しする」との懸念が一段と後退し、長期債利回りを代表する10年債利回りは1.42％（↓0.04ポイント）に低下した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が上昇（金融とエネルギーは下落）。なかでも大型IT銘柄が含まれる情報技術、一般消費財、コミュニケーションの3セクターで上げが目立った。IT端末大手のアップル(@AAPL/U)が1.96％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.23％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.30％高、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.27％高と軒並み上昇している。
　なお、週明け5日は独立記念日のため休場となる。


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