半導体大手のインテル（@INTC/U）は第1四半期（1〜3月）決算を発表し、売上高が前年同期比0.78％減の196億7300万ドル、純利益が同40.62％減の33億6100万ドルに縮小したことを明らかにした。売却予定のNAND事業を除いた調整後売上高（非GAAP）は185億6600万ドルと市場予想（約177億3500万ドル）を上回ったものの、全体では減収減益と苦戦を強いられた。競争激化などでデータセンター向け事業の売上高が約20％落ち込んだことが響いている。
　部門別の売上高は、PC関連事業のクライアント・コンピューティング（CCG）が8.49％増の106億500万ドル、IoTが13.54％増の12億9100万ドルに伸びる一方、データセンター（DCG）が20.43％減の55億6400万ドル、ノン・ボラタイル・メモリーソリューション（NSG）が17.26％減の11億700万ドル、プログラマブル・ソリューション（PSG）が6.35％減の4億8600万ドルに縮小した。
　全体の粗利益率は60.6→55.2％（↓5.4ポイント）に低下。買収関連調整コストやNANDメモリ事業関連を除いた調整後の営業利益（非GAAP）は、17.04％減の60億9600万ドルとなる。
　会社側は21年第2四半期（4〜6月）の業績動向について、売上高を約178億ドルと予想（売却が決定しているNANDメモリ事業を除いた調整後ベース）。調整後の希薄化後EPS（非GAAP）は1.05ドルを見込んでいる。
　


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