先週末5日のNY株式市場では、ウェアラブルカメラ専門メーカーのゴープロ(@GPRO/U)が前日比19.14％安の8.39ドルと急落して取引を終えた。足元の販売下振れが嫌気されている。
　4日引け後に発表された第4四半期（10〜12月）決算は、売上高が前年同期比32.28％減の3億5777万ドル、純利益が同53.64％減の4441万ドルに落ち込むという減収減益の結果で、売上高が市場予想（約3億7350万ドル）を下回った。カメラユニット出荷数は40.33％減の110万8000ユニットに落ち込んでいる。
　コロナ禍に伴う欧州やアジアでの販売不振が痛手。地域別の売上高は、主力の米州が12.48％減の1億8570万ドル、欧州・中東・アフリカが42.62％減の8950万ドル、アジア太平洋が48.40％減の8260万ドルに縮小している。直販サイト「Gopro.com」を通じた販売が拡大（90.50％増の1億1640万ドル）するなど好材料もあるものの、実店舗での販売苦戦をカバーするには至らなかった。



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