週明け22日のNY株式市場は、週末26日のパウエルFRB議長の講演に先立って売られる展開。主要指標のダウ平均が前営業日比643.13ドル（1.91％）安の3万3063.61ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が323.64ポイント（2.55％）安の1万2381.57ポイントとそろって大幅続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も90.49ポイント（2.14％）安の4137.99ポイントと続落。先週、5週ぶりに反落した流れを継いでいる。
　7月の「サマーラリー」の勢いが失速し、米金融当局のタカ派継続懸念が強まる流れ。「パウエルFRB議長の講演内容がタカ派寄りの内容になる」との観測が流れるなか、米国債が売られ、2年債利回りが3.31％（↑0.08ポイント）、10年債利回りが3.01％（↑0.04ポイント）に上昇した。市場参加者のリスク回避姿勢が強まり、ドルが買われる一方、米国株式が幅広く売られ、投資家心理を反映するVIX指数（恐怖指数）が23.80（↑3.20）と急上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。エネルギーが小幅な下落にとどまる半面、大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術、コミュニケーションの3セクターで下げが目立った（下落幅は軒並み2.5％以上）。EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が3.62％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.28％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.30％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.94％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が6.06％安と値を下げている。半導体銘柄も売られ、エヌビディア(@NVDA/U)とインテル(@INTC/U)がそれぞれ4.57％、4.35％ずつ下落した（SOX指数は3.72％安）。
　今月上旬に急騰していた「ミーム株」も急落中。家庭用品チェーンのベッドバス＆ビヨンド(@BBBY/U)が16.23％安、映画館チェーンのAMCエンターテインメント(@AMC/U)が41.95％安で引けた（AMCについては競合のシネワールドが倒産を検討しているとの報道が悪材料）。


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