先週末1日のNY株式市場では、半導体銘柄が軒並み安。業績ガイダンスの下振れでメモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が前日比2.95％安と売られたことをきっかけに、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.20％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が2.86％安、半導体装置大手のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)が5.18％安、ラムリサーチ(@LRCX/U)が7.35％安、KLA(@KLAC/U)が7.15％安と急落している（SOX指数は3.83％下落）。半導体銘柄の間でガイダンス引き下げの動きが今後相次ぐと見込まれている格好だ。
　マイクロンが6月30日引け後に発表した第3四半期（3〜5月）の決算が16％増収・51％増益で上振れたものの、市場が注目したのは第4四半期（6〜8月）業績ガイダンスの弱さ。会社側は売上高を「68億〜76億ドル（中間値：72億ドル）」と予想したが、市場予想（約90億ドル）を大きく下回った（第3四半期実績の86億4200万ドルも大きく下回る水準）。
　サンジェイ・メロートラCEOは「業界の需要環境が弱まっており、当社は2023年度の供給増加を抑制する措置をとっている」と慎重なコメント。決算発表後の電話会議ではPC・スマートフォン市場の軟調を指摘した。「22年のスマートフォン出荷台数が前年比で1ケタ台半ば減少し、PC出荷台数が同約10％落ち込む」と予想し、従来予想（1ケタ台半ばの増加、横ばい）から下方修正している。特に中国の消費者需要が想定よりはるかに弱く、6〜8月期の中国向け出荷予想を1四半期前の予想と比べて3割ほど引き下げているという。


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