週明け7日のNY株式市場では、航空銘柄の下げが目立った。デルタ・エア・ラインズ(@DAL/U)が12.78％安の30.11ドル、アメリカン・エアラインズ・グループ(@AAL/U)が11.99％安の12.84ドル、ユナイテッド・エアラインズ(@UAL/U)が15.01％安の31.20ドルと軒並み急落している。旅行需要のリバウンド期待がコロナ後に高まっていたものの、ロシアのウクライナ侵攻に伴う原油高が新たな逆風となった格好。また、ロシア・ウクライナの空域を避けるため、一部航路で通常より長い飛行することを余儀なくされていることもコスト増の要因だ。
　CNBCなど複数の現地メディアによると、一部のアナリストは「燃料費が先週だけで32％上昇したため、米航空大手は今後数週間で第1四半期（1〜3月）の収益予想を下方修正するだろう」と見込んでいる。航空会社にとっては、一般的に燃料費がコスト全体に占める割合は2番目に大きい（人件費が最大）。一部の航空会社は燃料コスト増の一部をカバーするためのヘッジ契約を持っているが、米主要航空3社は（原油価格が下落した14年以降）燃料ヘッジをしていないとされる。
　すでに一部の航空会社は、コスト増を見越してチケット価格の引き上げに動いた。例えばマレーシア格安航空のエアアジアは5日、2015年以降で初めて燃油サーチャージを導入。また、中国航空各社（国内線向け）、中東のエミレーツ航空、日本のJALやANAもこのほど、燃油サーチャージを引き上げている。


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