エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)は、2022年度(21年10月〜22年9月)にコンテンツの制作・調達費として最大330億ドルを投じる方針だ。24日に公表した21年度の年次報告書で明らかにしている。他社との競争が激化するなか、21年度の250億ドルから80億ドル増やすことにした。
　増額する80億ドルに関しては、「Disney+」をはじめとする有料動画配信サービスのプログラムの拡充に主に充てることにした。コンテンツ調達費にはスポーツイベントの放送権の取得費用も含まれている。また、22年度は新型コロナの影響で映画の制作が大きく遅れることはないと想定している。
　米国の主要メディアのコンテンツ関連費用としては、ネットフリックスが今年約140億ドルを、AT&Tから分離したワーナーメディアとディスカバリーが統合初年度に約200億ドルを予定している。
　ディズニーはこのほか、22年度に公開する新作映画について50本前後を予定していることも明らかにした。


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