半導体メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)は21日引け後、第1四半期（9〜11月）決算の発表と同時に、「2023年に従業員の約10％をリストラする」と発表した。自主退職や一時解雇を通じて削減目標を達成する計画。同計画に絡み、23年度第2四半期（22年12月〜23年2月）にほぼ現金支出で3000万ドル以上の費用が発生する見込みという。また、23年のボーナスを一時停止することも補足している。
　今年10月に発表した年次報告書によると、9月1日時点で従業員数は約4万8000人。リストラの対象は約4800人に上る計算だ。
　メモリー市況は悪化中。同時に発表された第1四半期（9〜11月）決算は、売上高が前年同期比46.85％減の40億8500万ドルとほぼ半減するなか、純損益が1億9500万ドルの赤字に転落した（前年同期は23億600万ドルの黒字）。売上高、調整後・希薄化後EPS（非GAAP、マイナス0.18ドル）ともに市場予想（それぞれ約41億3300万ドル、約マイナス0.01ドル）を下回っている。
　サンジェイ・メロートラ最高経営責任者(CEO)は電話会議で「メモリの供給が多すぎて需要が不足している。在庫が増えて価格決定力を失った」とコメント。今後の動向については「需給のミスマッチで23年末まで収益性の面で課題が残るとみているが、需要回復に伴って23年度下半期には売上高とフリーキャッシュフローが回復していくだろう」と予想した。
　マイクロン株は21日、前日比1.01％高の51.19ドルと反発して取引を終えた。引け後のアフターマーケットでは、終値比2.11％安の50.11ドルと売られている。

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