先週末15日のNY株式市場は、大型ハイテク株を中心に売りが続く展開。主要指標のダウ平均が前日比190.89ドル（0.49％）安の3万8714.77ドルと続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が155.36ポイント（0.96％）安の1万5973.17ポイントと3日続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、33.39ポイント（0.65％）安の5117.09ポイントと3日続落で引けている。
　翌週19〜20日の米連邦公開市場委員会(FOMC)を控え、インフレ懸念がくすぶるなかで、大型ハイテク株を中心に利益確定売りが続いた格好。今回の利下げは想定されていないが、政策会合後に発表するドットプロットなど金利の見通しに注目が集まっている。米国債にもやや売りが続き、長期金利を代表する10年債利回りが4.31％（↑0.02ポイント）に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落（景気敏感セクターなど4業種は小幅な上昇）。特に大型ハイテク株を含む情報技術、コミュニケーション、一般消費財の下げが目立った（下落率は3業種とも1％余り）。IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.07％安、通信半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が2.12％安、ITサービス管理（ITSM）大手のサービスナウ(@NOW/U)が4.57％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が1.57％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.50％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.42％安と値を下げている。決算関連では、ソフトウエア大手のアドビ(@ADBE/U)が13.67％安、電子機器製造受託サービス(EMS)のジェイビル(@JBL/U)が16.49％安と急落した。


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