週明け14日のNY株式市場は、やや強含む展開。主要指標のダウ平均が前営業日比88.14ドル（0.20％）高の4万4459.65ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が54.80ポイント（0.27％）高の2万640.33ポイントとそろってやや反発して取引を終えた(ナスダックは小幅ながら最高値を更新)。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、8.81ポイント（0.14％）高の6268.56ポイントと小反発で引けている。
　週末に「8月1日から欧州連合(EU)とメキシコからの輸入品に関税30％を課す」と発表されたことで主要指数はマイナス圏で寄り付いたが、上昇基調を崩すまでには至らなかった。両地域のトップが8月1日までにより良い貿易協定をまとめることに意欲を示すなか、市場参加者は先行きに楽観的なスタンスを取り続けている。ただ、関税に伴うインフレ懸念で米国債はやや売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.43％（↑0.03ポイント）に上昇した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が上昇。コミュニケーション、金融、資本財など幅広いセクターが底堅かった。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.76％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が1.35％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.08％高と強含んでいる。航空エンジン大手のゼネラル・エレクトリック(GEエアロスペース、@GE/U)、電力インフラ大手のGEベルノバ(@GEV/U)もそれぞれ2.71％、2.94％ずつ買われた。また、今週に決算発表を控えている金融大手のJPモルガン・チェース(@JPM/U)が0.64％高、ゴールドマン・サックス(@GS/U)が1.18％高で引けている。
　一方、エネルギーや素材、情報技術の4業種は下落した。このところ好調だった半導体銘柄の一角が売られ、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が0.52％安、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が4.75％安、モバイル半導体大手のクアルコム(@QCOM/U)が2.01％安と値を下げた。また景気敏感セクターでは、石油大手のシェブロン(@CVX/U)が2.36％安、油田サービス大手のハリバートン(@HAL/U)が4.59％安、素材化学大手のダウ(@DOW/U)が4.40％安と売られている。


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