週明け9日のNY株式市場は、ハイテク株を中心に買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前営業日比239.25ドル（0.50％）高の4万7740.80ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が308.27ポイント（1.38％）高の2万2695.95ポイントとそろって反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、55.97ポイント（0.83％）高の6795.99ポイントと反発して引けている。
　イランを巡る展開をにらみながら売り買いされる流れ。原油価格が週末に1バレル100ドルの大台を超えたことを受けて（一時は1バレル119ドルまで上昇）、主要株価指数は1％超の下落で始まったものの、世界の石油備蓄放出に関する協議やトランプ大統領の楽観的な発言を受けて押し目買いが優勢になった。トランプ氏はCBSの電話インタビューで、長期化懸念が強まっていたイランでの戦争について「まもなく終結する可能性がある」とコメント。原油価格が1バレル94.77ドル（↓4％超）に下がり、債券高で長期金利を代表する10年債利回りも4.10％（↓0.04ポイント）に低下した。一時「30」を超えていたVIX指数（恐怖指数）は25.50（↓3.99）に下がっている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が軒並み上昇。大型ハイテク株を含む情報技術やコミュニケーションのほか、ヘルスケア、生活必需品などのセクターが堅調だった。特に半導体関連銘柄が高く、ブロードコム(@AVGO/U)が4.62％高、マイクロン・テクノロジー(@MU/U)が5.14％高、エヌビディア(@NVDA/U)が2.72％高、サンディスク(@SNDK/U)が11.64％高、ラム・リサーチ(@LRCX/U)が5.93％高と買われている（SOX指数は3.93％高）。このほか、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.63％高、発電設備大手のGEベルノバ(@GEV/U)が5.18％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が3.51％高と値を上げた。
　一方、エネルギーと金融の2業種は下落。金融大手のウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が1.98％安、石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)が0.51％安と弱含んだほか、肥料大手のCFインダストリーズ(@CF/U)が4.09％安と値を下げた。


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