3日のNY株式市場は、リスク回避で景気敏感・成長株を中心に売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比403.51ドル（0.83％）安の4万8501.27ドルと3日続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が232.17ポイント（1.02％）安の2万2516.69ポイントと反落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、64.99ポイント（0.94％）安の6816.63ポイントと反落で引けている。
　イラン紛争の終息の見通しが立たないなか、「エネルギー価格の長期上昇がインフレ再燃につながる」との懸念が強まった。紛争が4日目に入るなか、トランプ大統領は紛争が4週間以上続く恐れがあると警告している。ただ、ホルムズ海峡を通過する原油タンカーの動きが停滞するなか、トランプ大統領が「必要であれば米海軍が海峡を通過するタンカーを護衛する」と発言したことで、原油先物（↑約4.7％）が上げ幅を縮め、主要株価指数も下げ幅を縮めた(朝方は一時、ダウ平均が2.61％安、ナスダックが2.74％安、S&P500が2.48％安まで下落)。米国債は売られ、長期金利を代表する10年債利回りは4.06％（↑0.03ポイント）に上昇。VIX指数（恐怖指数）は一時28.15まで急上昇したが、結局23.57（↑2.13）まで上げ幅を縮めた。
　セクター別では、S&P500全11業種が全て下落。金融や公益、コミュニケーションや一般消費財といったセクターが相対的に下げが小さい半面、素材（↓2％超）や資本財（↓2％弱）、情報技術などのセクターで下げが大きかった。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.33％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が0.37％安と小幅な下げにとどまる一方、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が7.99％安、サンディスク(@SNDK/U)が8.67％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が5.27％安と急落している。このほか、発電設備大手のGEベルノバ(@GEV/U)が4.45％安、農機大手のキャタピラー(@CAT/U)が4.01％安、産金大手のニューモント(@NEM/U)が7.93％安、鉱山開発大手のフリーポート・マクモラン(@FCX/U)が3.98％安と売られた。


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