9日のNY株式市場は、好悪材料が入り混じるなかで売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比22.65ドル（0.08％）安の26783.49ドルと小幅ながら3日続落する一方、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数は43.35ドル（0.54％）高の8141.73ポイントと反発して取引を終えた。
　安く寄り付いた後、中盤から下げ幅を縮小した（ナスダックは朝安の後にプラス転換）。6月の雇用統計が好調だったことで大幅利下げの期待が後退しているものの、10日に予定されているパウエルFRB議長の議会証言で利下げ観測を補強する発言が出ることが期待されている。なお、米中通商協議については目立った動きがない状態。ライトハイザー米通商代表部（USTR）代表と中国の劉鶴副首相はこの日に電話で協議したものの、直接会って協議する日程などは決まらなかった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が上昇。なかでも大型ネット銘柄やハイテク株の一角で上げが目立った。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.84％高、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が1.76％高、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.67％高と買われている。このほか、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)とウエスタン・デジタル(@WDC/U)がそれぞれ2.33％、3.23％ずつ上昇した。
　一方、生活必需品や通信などディフェンシブセクターは下落。日用品大手のプロクター＆ギャンブル(@PG/U)が1.00％安、飲料大手のコカ・コーラ・カンパニー(@KO/U)が0.79％安、通信キャリア大手のエイ ティ アンド ティ(@T/U)が2.07％安、ベライゾン・コミュニケーション(@VZ/U)が2.56％安で引けた。市場で高まっていた大幅利下げの期待が後退するなか、米長期金利が上昇しているため、高配当の魅力が相対的に薄れている。


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