8日のNY株式市場は、米中貿易協議を前に様子見ムードが強まるなか、全体として方向感を欠く展開。主要指標のダウ平均はわずかながら3日ぶりに反発し、前日比2.24ドル（0.01％）高の2万5967.33ドルで引けた。一方、ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数は下落し、20.44ポイント（0.26％）安の7943.32ポイントと3日続落して引けている。
　ワシントンで9日から始まる米中貿易協議を前に好悪材料が交錯。トランプ大統領がツイッターで「中国の劉鶴副首相らが合意を目指して訪米する」と投稿したことにより、合意に向けた期待感が高まる一方、米通商代表部（USTR）が「中国製品への制裁関税を10日に現在の10％から25％へと引き上げる」と正式発表したことに対し、中国商務部が「必要な反撃措置を取らざるを得ない」と対抗する構えを表明したことは逆風だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち3業種が上昇する半面、8業種が下落。上げ幅が大きかったヘルスケアは、製薬大手のイーライリリー（@LLY/U）が1.14％上昇したのをはじめ、医薬品大手のバイオジェン(@BIIB/U)が0.86％高、バイオ医薬品大手のブリストル・マイヤーズ スクイブ(@BMY/U)が0.49％高、医療保険大手のユナイテッドヘルス・グループ(@UNH/U)が0.46％高、製薬大手のメルク(@MRK/U)が0.36％高と買われている。
　一方、公益事業は安い。総合エネルギー企業のデューク・エナジー（@DUK/U）が1.64％、再生可能エネルギー発電大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が0.99％ずつ売られた。
　他の個別動向では、半導体最大手のインテル(@INTC/U)が2.46％安とさえない。この日開催した投資家向け説明会で、2019年通期の売上高とEPSがともにガイダンスを下回ると明らかにしたことなどが嫌気されている。


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