週明け19日のNY株式市場は、ITセクターを中心に売りが膨らむ展開。主要指標のダウ平均は前営業日比395.78ドル（1.56％）安の25017.44ドルと反落したほか、ハイテク銘柄で構成されるナスダック総合指数も売られ、219.40ポイント（3.03％）安の7028.48ポイントと大幅続落して取引を終えた。
　IT端末大手のアップル(@AAPL/U)やEコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)など、上昇相場をけん引してきたIT大手銘柄が急落するなか、投資家心理が悪化した。アップルに関しては、ウォールストリート・ジャーナルが「アップルが新型iPhoneについて、3機種すべての生産委託の発注量を削減した模様」と報じたことが逆風だ。また、米中貿易摩擦問題に対する懸念も依然重し。ペンス副大統領が先週末に「中国がやり方を変えるまで米国は方針を変更しない」と発言したことを受け、懸念後退への楽観論がやや萎んでいる。
　こうしたなか、ネット関連は総崩れの状態。アップルが3.96％安、アマゾンが5.09％安、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が5.72％安、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が3.82％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が5.45％安とIT大手銘柄が軒並み急落した。長期にわたり上昇基調を続けてきた銘柄ほど売りが膨らみ、モバイル決済大手のスクエア(@SQ/U)が10.79％安、クラウド顧客管理大手のセールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が8.71％安、ソフトウェア大手のアドビ(@ADBE/U)が8.04％安と大きく下げている。
　また、半導体関連も安い。成長鈍化懸念で先週末に急落したGPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が12.00％安と大幅続落したほか、同業のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が7.50％安、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が6.62％安と値を下げた。マイクロンに関しては、英フィナンシャル・タイムズ紙が「DRAMを巡り、主要3社（マイクロン、サムスン、SKハイニックス）に対して、中国が独占禁止法に絡む調査を強化する方針」と報じたことが新たな懸念材料だ。


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