先週末14日のNY株式市場は、利下げ期待がやや後退するなかで弱含む展開。主要指標のダウ平均は、前日比17.16ドル（0.07％）安の26089.61ドと小反落で取引を終えた。ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数も売られ、40.47ドル（0.52％）安の7796.66ドルと反落して引けている。
　米国の主要経済指標が良好（＝米経済が堅調）だったことで、早期に利下げする必要性がやや後退したことが逆風。5月のコア小売売上高が前月比0.5％増（市場予想：約0.4％増）、同月の鉱工業生産が0.4％増（市場予想：約0.2％増）とそろって上振れた。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち6業種が上昇する一方、5業種が下落。なかでも半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)が前日比5.57％安と売られたことをきっかけに、半導体関連の下げが目立った。同社は通期ガイダンスを下方修正し、その理由として「（米中摩擦による）地政学上のリスクと華為技術に対する禁輸措置」を挙げている。他の半導体銘柄も連れ安し、アナログ半導体大手のエヌエックスピー・セミコンダクターズ(@NXPI/U)とテキサス・インスツルメンツ(@TXN/U)がそれぞれ3.76％、3.48％ずつ下落したほか、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.44％安、半導体大手のアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)が3.28％安、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が2.16％安と値を下げた。
　一方、公益や通信などディフェンシブセクターは強含み。通信大手のベライゾン・コミュニケーション(@VZ/U)が1.15％高、電力大手のデューク　エナジー(@DUK/U)が1.27％高と上昇した。
　他の個別銘柄では、SNS大手のフェイスブック(@FB/U)が2.17％上昇と逆行高。近く発表される予定の仮想通貨プロジェクトについて、RBCキャピタルマーケッツが前向きな見方を示したことがプラス材料視された。


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