15日のNY株式市場は、米中貿易摩擦の懸念がやや後退するなかで買われる展開。主要指標のダウ平均は5日ぶりに反発し、前日比208.77ドル（0.83％）高の2万5289.27ドルで引けた。ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数も上昇し、122.64ポイント（1.72％）高の7259.03ポイントと反発して引けている。
　英フィナンシャル・タイムズは同日、「米中間で貿易戦争の休戦を模索する動きがある」と報道。20カ国・地域（G20）首脳会議に合わせて開催予定の米中首脳会談に向け、両国の関係者が努力を強めていると伝えた。
　これを受け、中国販売比率の高い大手企業をはじめ幅広い銘柄が買い戻されている。ダウ平均の構成銘柄では、工業用素材・事務用品大手のスリーエム(@MMM/U)が3.46％、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が3.45％、金融グループ大手のジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が2.55％ずつ上昇した。
　時価総額の大きいアップル(@APPL/U)が6日ぶりに反発（2.47％上昇）したことも支援材料。モルガン・スタンレーは最新リポートで、「アップルの株価下落は行き過ぎで、今が買いの好機」と分析している。
　セクター別では、S&P全11業種のうち8業種が上昇。なかでも、半導体を中心に情報技術の値上がりが目立つ。シスコシステムズ(@CSCO/U)が5.50％上昇したほか、オラクル（@ORCL/U）が3.67％、テキサス・インスツルメンツ(@TXN/U)が3.44％、エヌビディア(@NVDA/U)が2.64％、セールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が2.43％、マイクロソフト(@MSFT/U)が2.20％ずつ値を上げた。
　他の個別動向では、半導体最大手のインテル(@INTC/U)が2.17％上昇。「新たに総額150億ドル相当の自社株買い枠を設定した」と発表したことが好感されている。



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