9日のNY株式市場は、米中貿易交渉の先行き不透明感で売られる展開。主要指標のダウ平均は反落し、前日比138.97ドル（0.54％）安の2万5828.36ドルで引けた。ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数も下落し、32.73ポイント（0.41％）安の7910.59ポイントと4日続落して引けている。
　トランプ大統領が前日、「中国が合意に向けた取引を台無しにした」と非難したことが嫌気され、中国売り上げ比率の高いダウ平均構成銘柄を中心に売られた。工業用素材・事務用品大手のスリーエム(@MMM/U)が1.85％下落したのをはじめ、航空機大手のボーイング(@BA/U)が1.56％安、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が0.57％安に沈んだ。
　ただ、米中が歩み寄りの姿勢を示し始めたとの見方も浮上。トランプ大統領が習近平・国家主席から書簡を受け取ったことを明らかにした上で、「習氏と電話で協議することになるだろう」と述べたことで期待感が高まり、中盤からの相場は下げ幅を縮小している。
セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落。なかでも、情報技術と一般消費財の下げが目立つ。ハイテク関連では、半導体最大手のインテル(@INTC/U)が5.32％安と急落したのをはじめ、ITグループ大手のアイビーエム(@IBM/U)が1.93％安、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が1.07％安、クレジットカード大手のビザ(@V/U)が0.59％安と売られた。
一般消費財では、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が0.93％下落したほか、電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が1.17％安、オンライン旅行サイト大手のブッキング・ホールディングス(@BKNG/U)が0.89％安と値を下げている。
他の個別動向では、高級皮革ブランド大手のタペストリー(@TPR/U)が8.49％高と急伸。2019年1〜3月期の調整後・希薄化後EPSが上振れたことや、最大10億ドル相当の自社株買いを実施すると発表したことが追い風だ。


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