14日のNY株式市場は、急落後の値ごろ感で買い戻される展開。主要指標のダウ平均が前日比207.06ドル（0.82％）高の25532.05ドル、ナスダック総合指数が87.47ポイント（1.14％）高の7734.49ポイントとそろって反発して取引を終えた。
　米中貿易摩擦の激化で前日急落していただけに（ダウが2.38％安、ナスダックが3.41％安）、この日は押し目買いが優勢だった。米中両国が交渉を継続する意向を示していることもプラス。トランプ大統領は6月、G20会議に合わせて中国の習近平・国家主席と会談する予定だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち公益を除く10業種が上昇。なかでもネット・IT関連銘柄の上げが目立った。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が0.96％高、IT端末大手のアップル(@AAPL/U)が1.58％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.12％高と値を上げている。中小型株も買われ、クラウド顧客管理大手のセールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が3.21％高、ITサービス管理大手のサービスナウ(@NOW/U)が4.59％高、クラウド・アプリケーション大手のワークデイ(@WDAY/U)が3.71％高で引けた。
　中国売上比率の高い資本財、半導体などの銘柄も上昇。航空機大手のボーイング(@BA/U)が1.68％高、建機大手のキャタピラー(@CAT/U)が1.73％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.27％高、メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が3.02％高と軒並み反発した。


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