25日のNY株式市場は、米長期金利が上昇するなか、ハイテク大型株を中心に幅広く売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって急落し、それぞれ559.85ドル（1.75％）安の3万1402.01ドル、478.54ポイント（3.52％）安の13119.43ポイントで引けた(S&P500指数は2.45％安の3829.34ポイント)。
　米10年債利回りが一時1.614％まで上昇したことを受け(昨年2月以来の水準)、バリュエーションの高い成長株が下げを主導した。半導体のエヌビディア(@NVDA/U)が8.22％下落したのをはじめ、電気自動車のテスラ(@TSLA/U)が8.06％安、IT機器のアップル(@APPL/U)が3.48％安、Eコマースのアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が3.24％安に沈んだ。
　前日に過去最高値を更新していたダウ平均については、反動で利益確定の売りが出やすい状況だった。航空機のボーイング(@BA/U)が5.62％安、エンターテインメントのウォルト・ディズニー(@DIS/U)が3.30％安、クレジットカードのビザ(@V/U)が2.58％安と値を下げている。
　セクター別では、S&P500指数を構成する11業種がすべて下落。アマゾンやテスラが含まれる一般消費財セクターや、アップルやエヌビディアが含まれる情報技術セクターの下げが目立つ。このほか、コミュニケーション・サービスセクターも安い。SNSのフェイスブック(@FB/U)が3.64％安、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が3.26％安、通信のエイ ティ アンド ティ(@T/U)が2.55％安と売られた。
　一方、SNSのツイッター(@TWTR/U)は3.71％高。2023年までにアクティブユーザー数を3億1500万人に増やすとともに、年間売上高を現在の約2倍の75億ドルに増やす目標を打ち出したことが好感されている。


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