先週末12日のNY株式市場は、経済活動の正常化期待が広がるなかで強含む展開。主要指標のダウ平均が前日比27.70ドル（0.09％）高の31458.40ドルと小反発し、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数も69.70ポイント（0.50％）高の14095.47ポイントと続伸して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も0.47％高の3934.83ポイントと買われ、主要3指数が終値ベースで軒並み最高値を切り上げている。
　原油高やバリュー株・景気敏感株の買いが目立った。追加経済対策の早期実現観測が強まっていること、コロナワクチン接種が進展していること、総じて良好な企業業績――などが引き続き支援材料となっている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち（公益とREITを除く）9業種が上昇。なかでもエネルギーや素材、資本財、金融などのセクターが値を上げた。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が1.36％高、油田サービス大手のハリバートン(@HAL/U)が3.81％高、肥料大手のモザイク(@MOS/U)が5.10％高、重電大手のゼネラル・エレクトリック(@GE/U)が2.36％高、証券大手のチャールズ・シュワブ(@SCHW/U)が4.04％高と買われている。景気敏感株は原油先物の反発（2.1％高）が追い風となった。金融株は10年債利回りの上昇（1.20％台乗せ）を背景に、利ザヤの拡大が期待されている。
　一部製品の供給不足が取り沙汰されるなか、半導体関連株も堅調。半導体設備大手のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)が3.27％高、ラムリサーチ(@LRCX/U)が2.44％高、半導体大手のインテル(@INTC/U)が1.90％高で引けた。ただ、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)は1.90％安と反落。英ARM買収に関し、グーグルやマイクロソフト(@MSFT/U)、クアルコム(@QCOM/U)などのIT大手が米当局の介入を求めたことがマイナス材料視されている。



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