2日のNY株式市場は、ハト派的な金融政策に対する過度な期待が薄らぐなかで売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比122.35ドル（0.46％）安の26307.79ドルと続落し、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が12.87ポイント（0.16％）安の8036.77ポイントと3日続落して取引を終えた。
　米連邦準備理事会(FRB)のパウエル議長が前日、現行の金融政策スタンスを継続する姿勢を示したことが引き続き相場の重しとなった。市場の一部で広がっていた年内の利下げ期待が後退するなか、エネルギーや素材など景気循環セクターの軟調が続いている。米雇用統計の発表を3日に控えていることや、前日終了した米中貿易協議について合意妥結への不透明感がくすぶっていることも気がかり材料だ。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が下落。なかでも、前述したエネルギーの下げが目立つ。原油先物が約1カ月ぶりの安値をつけるなか、石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とコノコフィリップス(@COP/U)がそれぞれ1.75％、2.20％ずつ売られたほか、独立系のアパッチ(@APA/U)が6.09％安、コンチネンタル・リソーシズ(@CLR/U)が3.90％安で引けた。素材関連も値を下げ、化学大手のダウ・デュポン(@DWDP/U)が7.08％安、鉄鋼大手のUSスチール(@X/U)が5.76％安、肥料大手のモザイク(@MOS/U)が2.17％安と売られている。ダウ・デュポンについては、6月1日に分離する傘下デュポンが「6事業の売却を検討している」と発表したことで、コア利益の減少が懸念された。
　このほか、ネットIT関連も弱含み。IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.31％安、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が0.56％安、検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.58％安と軟調だった。


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