13日のNY株式市場は、売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比100.69ドル（0.40％）安の25286.49ドルと3日続落する一方、ハイテク銘柄で構成されるナスダック総合指数は0.01ポイント（0.00％）高の7200.88ポイントとほぼ横ばいで取引を終えた。
　米中通商協議の再開が報じられたことが関連銘柄の追い風になったものの、原油相場の急落でエネルギー株が売られたことが全体相場の重しとなった。WTI原油先物がこの日も下落基調を継続したことを受け（約7％安で12日続落）、油田サービス大手のハリバートン(@HAL/U)が5.53％安、シュルンベルジェ（@SLB/U）が4.27％安、掘削設備大手のナショナル・オイルウェル・バルコ(@NOV/U)が3.60％安と下落。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とコノコフィリップス(@COP/U)も、それぞれ2.29％、2.18％ずつ売られている。
　また、航空機大手のボーイング(@BA/U)が2.11％安と値を下げたことも、ダウ指数を押し下げる要因となった。先月にインドネシアで起こったライオン航空機（ボーイング737 MAX）の墜落事故に絡み、ウォールストリート・ジャーナルが「最新飛行制御システムの潜在的な危険性を航空業界全体に周知させていなかったことが墜落につながった可能性がある」と報じたことが嫌気されている。
　ただ、米中貿易摩擦の緩和期待で投資センチメントはやや改善。米国家経済会議(NEC)のクドロー委員長がこの日、「米中通商協議を再開した」と発表したことなどを受け、中国市場の影響を受けやすい半導体銘柄などが買われた。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が5.16％高、半導体製造設備のアプライド マテリアルズ(@AMAT/U)が2.67％高、半導体大手のインテル(@INTC/U)が1.59％高と値を上げている。エヌビディアに関しては、ブローカーのサスケハナが格上げしたことがプラス材料。「今週発表予定の第3四半期（8〜10月）決算で下振れる可能性が高いものの、問題は3〜6カ月間で解消されるだろう」と先行きを楽観している。


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