先週末2日のNY株式市場は、金融引き締め継続への警戒感が拭いきれないなかで売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比337.98ドル（1.07％）安の3万1318.44ドルと反落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が154.27ポイント（1.31％）安の1万1630.86ポイントと6日続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も42.59ポイント（1.07％）安の3924.26ポイントと反落し、主要3指数はそろって3週連続の下落となっている。
　まちまちな内容だった8月雇用統計を受け、主要指数はプラス圏で寄り付いたものの（一時はダウが1.17％高、ナスダックが1.36％高）、金融引き締め継続に対する懸念がくすぶるなかで中盤から改めて売りに押された。欧州向け主要ガスパイプライン「ノルドストリーム」の稼働停止継続が発表され、欧州景気の下振れが警戒されている。週明け5日がレイバーデイの祝日で休場なため、3連休前に買い向かう動きは限定的だった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が軒並み下落。大型ハイテク株を含むコミュニケーション、情報技術などのセクターを中心に幅広く売られた。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が1.36％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.08％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.67％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が3.05％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.72％安と値下がりしている。
　一方、エネルギーセクターは逆行高。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ1.83％、1.49％ずつ上昇したほか、油田サービスのハリバートン(@HAL/U)が3.70％買われた。


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