10日のNY株式市場は、インフレへの警戒感などで売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって反落し、それぞれ前日112.18ドル（0.34％）安の3万174.07ドル、125.59ポイント（0.95％）安の1万3129.96ポイントで取引を終えた。
　米・2月消費者物価指数(CPI)の上昇が重荷。CPI伸び率は前年同月比7.9％と1月の7.5％から加速した(市場予想の約7.9％と一致)。前年同月比の伸び率としては、1982年1月以来40年ぶりの大きさを記録している。これを受け、米連邦準備制度理事会(FRB)が積極的な利上げに向かうとの観測が強まった。
　ウクライナ情勢も引き続きマイナス材料。ロシアとウクライナの外相会談がトルコで行われたが、ウクライナのクレバ外相は「進展はなかった。現時点でロシアは停戦するつもりはない印象を受けた」と説明した。これに対し、ロシアのラブロフ外相はウクライナの中立化や非軍事化が必要との姿勢を改めて示している。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち6業種が下落。なかでも、情報技術セクターの下げが目立つ。IT機器大手のアップル(@APPL/U)が2.72％安、ネットワーク機器大手のシスコシステムズ(@CSCO/U)が2.16％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.55％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.01％安と売られた。
　一方、前日に売り込まれていたエネルギーセクターは高い。石油大手のシェブロン(@CVX/U)とエクソン・モービル(@XOM/U)が3.10％、2.74％ずつ上昇したほか、石油・天然ガス開発のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が5.37％高、石油メジャーのコノコフィリップス（@COP/U）が3.65％高と買い戻されている。
　他の個別動向では、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が5.41％高と急伸。前日引け後に、「1対20」の株式分割と最大100億ドル相当の自社株買いを行うと発表したことが刺激材料だ。


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