週明け18日のNY株式市場は、前週の上昇基調が失速する展開。主要指標のダウ平均が前営業日比215.65ドル（0.69％）安の3万1072.61ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が92.37ポイント（0.81％）安の1万1360.05ポイントとそろって反落して取引を終えた。多くの機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も32.31ポイント（0.84％）安の3830.85ポイントと反落している。
　ゴールドマン・サックス(@GS/U)やバンク・オブ・アメリカ(@BAC/U)など金融大手の堅調な決算発表を受け、朝方はプラス圏で始まったものの、中盤から売りが加速した。7月のNAHB住宅市場指数が55（前月比↓12ポイント）と市場予想（約65）を大きく下回ったこと、「IT大手アップル(@AAPL/U)が景気後退の影響を緩和するため、来年に一部部門で採用と支出を抑制する」との観測が報じられたことなどが警戒されている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち8業種が下落。なかでもヘルスケア、公益、コミュニケーション、情報技術などが1％超売られた。前述のアップルが2.06％下落したほか、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.53％安、通信キャリア大手のＴ モバイル ＵＳ(@TMUS/U)が2.11％売られている(アルファベットは1→20株の株式分割を実施済み)。このほか、医薬品大手のイーライリリー(@LLY/U)と総合ライフサイエンス企業のサーモ・フィッシャー・サイエンティフィック(@TMO/U)がそれぞれ2.96％、3.36％ずつ値を下げた。
　一方、エネルギー、一般消費財、素材の3業種は逆行高。原油高（↑約5％）で石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が1.84％高、油田サービスのハリバートン(@HAL/U)が3.55％高と買われたほか、鉱山開発大手のフリーポートマクモラン(@FCX/U)が6.20％高と値を上げた。


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