6日のNY株式市場は、急速な金融引き締めへの警戒感が広がるなかで売られる展開。主要指標のダウ平均とスダック総合指数はそろって続落し、それぞれ前日比144.67ドル（0.42％）安の3万4496.51ドル、315.35ポイント（2.22％）安の1万3888.82ポイントで取引を終えた。
　米連邦準備制度理事会(FRB)が同日公表した3月の米連邦公開市場委員会(FOMC)議事要旨で、インフレ抑制に向けて参加者が金融引き締めを急いでいることが分かった。3月会合では政策金利を0.5％引き上げることが検討されていたほか、早ければ5月の会合から総資産を月950億ドル縮小する方向で参加者が概ね一致している。0.5％引き上げについては、ロシアによるウクライナ侵攻の影響が不透明なことを考慮して見送られた。一方、バランスシートの縮小に関しては、前回(2017〜19年)を大幅に上回るペースで進める意欲が示された形だ。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち6業種が下落。なかでも、大型ハイテク株を中心に情報技術セクターの下げが目立つ。GPUのエヌビディア(@NVDA/U)が5.88％安と急落したのをはじめ、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が3.66％安、IT機器のアップル(@APPL/U)が1.84％と売られた。
　一般消費財セクターも安い。電気自動車のテスラ(@TSLA/U)が4.17％安、Eコマースのアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が3.23％安、ホームセンターのホーム・デポ(@HD/U)が2.07％安に沈んだ。
　半面、公益事業や不動産などディフェンシブなセクターは買われている。製薬メーカーを中心にヘルスケアセクターも堅調。イーライリリー(@LLY/U)が4.56％高、アッヴィ(@ABBV/U)が3.35％高、ファイザー(@PFE/U)が3.18％高と値を上げている。


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