今週のNY株式市場は、景気の先行きに対する強気の見方が支配的になる中、景気敏感株やバリュー株を中心に買われる展開となろう。
　先週開催された米連邦公開市場員会（FOMC）の内容は、ほぼ市場予想の範囲内だったが（パウエル議長が「テーパリングを近く開始する予定」と述べたほか、FOMCメンバーの見解をまとめた結果、22年に1回目の利上げを実施する可能性が約5割に達していることが明らかになった）、「予定通りテーパリングが実施できるほど景気が底堅い」と受け止められたことで市場センチメントが「景気強気、金利上昇」に傾く格好となった。「米景気の体温計」と称される米10年債利回りが先週末から急騰したのも（ここ1か月半ほど続いたボックス圏の上限を突き抜けて一気に1.46％台まで上昇）、景気見通しが想定以上に強かったことによるものだ。
　インフラ投資法案の審議進展もバリュー株やシクリカル株の追い風になる。税制・支出法案（3.5兆ドル）の規模は縮小される見通しだが、ペロシ下院議長が今週中の可決を示唆したことが好感されよう。
　もっとも、米10年債利回りが上昇し続けることは株式市場にとってマイナス。したがって、株価が一気に急上昇する可能性も低いだろう。


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