13日のNY株式市場は、朝方は上げていたがIT大手の主導で下げる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって反落し、それぞれ前日比176.70ドル（0.49％）安の3万6113.62ドル、381.58ポイント（2.51％）安の1万4806.81ポイントで取引を終えた。
　米金融当局の複数高官が早期利上げに言及したことがマイナス材料。米連邦準備制度理事会(FRB)副議長に就任するブレイナード理事は同日、米上院公聴会で「資産購入が終了次第、FRBは利上げを行える」と説明した。また、フィラデルフィア連銀のハーカー総裁が「年内に3〜4回の利上げが必要」との認識を示したほか、サンフランシスコ連銀のデイリー総裁も「(米経済の現状を踏まえると)3月の利上げは極めて妥当に思える」と述べている。
　金融引き締めに対する警戒感が広がるなか、S&P500指数を構成する全11業種のうち8業種が下落。なかでも情報技術セクターの下げがきつい。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が5.09％安と急落したのをはじめ、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が4.23％安、クラウド顧客管理のセールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が3.87％安、電子決済サービスのペイパル・ホールディングス（@PYPL/U）が3.31％安に沈んだ。
　一般消費財セクターも軟調。電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が6.75％安、カジノのラスベガス・サンズ(@LVS/U)が3.31％安、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.42％安、スポーツ用品のナイキ(@NKE/U)が1.72％安と売られている。
　一方、住宅建設大手KBホーム(@KBH/U)は16.52％高と急騰。前日引け後に発表された21年度第4四半期決算で、希薄化後EPSが上振れたことなどが追い風だ。


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