13日のNY株式市場は、「インフレが天井をつけた」との楽観が後退するなかで売り込まれる展開。主要指標のダウ平均が前日比1276.37ドル（3.94％）安の3万1104.97ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が632.84ポイント（5.16％）安の1万1633.57ポイントと急落し、そろって5日ぶりの反落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も急落し、177.72ポイント（4.32％）安の3932.69ポイントで引けている。
　寄り前に発表された8月消費者物価指数(CPI)が上振れたため、ここ4営業日の上昇分がほぼ帳消しになった格好。インフレの高止まりが意識され、金融引き締めの長期化が連想された。CMEの「FED Watch Tool」によると、来週20〜21日のFOMCでは0.75％以上の利上げの確率が100％と見積もられている（1.00％利上げ確率が0％→3割に上昇）。債券も売られ、2年債利回りが3.76％（↑0.19ポイント）、10年債利回りが3.41％（↑0.05ポイント）に上昇した。
　地政学リスクの上昇も気がかり要因。「中国の台湾侵攻を防ぐため、米国が対中制裁を検討している」との観測が浮上した。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでも大型ハイテク株を含むコミュニケーション、情報技術、一般消費財の3セクターは軒並み5％以上の下落を記録した。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が9.37％安、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が5.90％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が5.87％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が5.50％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が7.06％安と売り込まれている。半導体銘柄も売られ、エヌビディア(@NVDA/U)とアドバンスト・マイクロ・デバイス(@AMD/U)はそれぞれ9.47％、8.99％ずつ下落した（SOX指数は6.18％安）。


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