15日のNY株式市場は、米金融当局のインフレ抑制姿勢を好感して買われる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって上昇し、それぞれ前日比303.70ドル（1.00％）高の3万668.53ドルと6日ぶりに反発、270.80ポイント（2.50％）高の1万1099.15ポイントと続伸して引けた。
　米連邦準備理事会(FRB)は15日まで開いた米連邦公開市場委員会（FOMC）で、市場の想定通り0.75％の利上げを決めた。ただ、その後の記者会見でパウエル議長は1994年以来の大幅な利上げについて、「明らかに異例の大きさで、頻繁に行われるとは考えていない。次回は0.5％か0.75％の利上げになる可能性が高い」と説明している。パウエル議長はまた、「ガソリン価格の高騰で消費者の景況感は非常に低いが、米経済は堅調な水準にある」と述べた。
　同議長の発言を受け、幅広い銘柄に買いが波及。S&P500指数を構成する全11業種のうち、エネルギーを除く10業種が上昇した。中でも一般消費財セクターの上げが目立つ。Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が5.24％高と急伸したほか、電気自動車のテスラ(@TSLA/U)が5.48％高、スポーツ用品のナイキ(@NKE/U)が2.46％高、旅行サイト大手のブッキング・ホールディングス(@BKNG/U)が1.11％高と買われている。
　大型ハイテク株も総じて高い。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が3.43％高、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOG/U)が2.98％高、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が2.97％高、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が2.01％高と値を上げた。


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