18日のNY株式市場は、米金融緩和策の縮小観測で売られる展開。主要指標のダウ平均は前日比382.59ドル（1.08％）安の3万4960.69ドルと続落で引けた。ハイテク銘柄の比率が高いナスダック総合指数も売られ、130.27ポイント（0.89％）安の1万4525.91ポイントと3日続落している。
　この日公開された米連邦公開市場委員会(FOMC)の7月分議事要旨で、「米経済が広範に改善することを前提に、参加者の大半は金融資産の購入減額を年内に始めることが適当と判断した」と明記された。その上で、「米経済は物価上昇に関する目標を達成するとともに、雇用状況も満足する水準に近い」と補足されている。米金融緩和策の縮小に対する警戒感が広がるなか、幅広い銘柄が売られた。
　S&P500指数を構成する全11業種のうち、一般消費財を除く10業種が下落。なかでもエネルギーセクターの下げがきつい。原油先物価格が5日続落し5月以来の安値(1バレル65.46ドル)に落ち込んだことを受け、石油大手のシェブロン(@CVX/U)とエクソン・モービル(@XOM/U)が4.00％、2.11％ずつ売られた。また、石油メジャーのコノコフィリップス(@COP/U)が1.82％安、油田サービスのハリバートン(@HAL/U)が1.41％安、油田探査のシュルンベルジェ(@SLB/U)が1.40％安に沈んだ。
　ハイテク大手も総じて安い。アップル(@APPL/U)が2.55％下落したほか、アマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.26％安、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が0.89％安、マイクロソフト(@MSFT/U)が0.80％安と値を下げた。
　一方、ホームセンター大手のロウズ・カンパニーズ(@LOW/U)は9.59％上昇して逆行高。2021年5〜7月期の売上高と調整後EPSが上振れたほか、通期ガイダンスを上方修正したことが追い風だ。


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