6日のNY株式市場は、連邦公開市場委員会(FOMC)の議事要旨公表を無難に通過したことで買われる展開。主要指標のダウ平均は前日比69.86ドル（0.23％）高の3万1037.68ドルと反発したほか、ナスダック総合指数は39.61ポイント（0.35％）高の1万1361.85ポイントと3日続伸して引けた。ただ、上値を追う動きは限定的で、引けにかけて上げ幅を縮小している。
　この日公表された6月のFOMC議事要旨は、ほぼ市場関係者の想定通りだった。「インフレが高止まりする場合、(中立金利を上回る)さらに制限的なスタンスが適切」などとする内容だったほか、次回7月の会合で「0.5％か0.75％の利上げが適切になるだろう」と参加者が見ていたことが分かっている。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち8業種が上昇。なかでも、情報技術セクターが強含み。IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.28％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が1.11％高、IT機器大手のアップル(@APPL/U)が0.96％高、半導体大手のインテル(@INTC/U)が0.82％高と買われた。
　製薬大手を中心にヘルスケアセクターも堅調。ファイザー(@PFE/U)が2.15％高、イーライリリー(@LLY/U)が0.91％高、メルク(@MRK/U)が0.53％高と値を上げている。
　一方、世界的な景気の減速懸念がくすぶるなか、エネルギーセクターは安い(WTI先物8月限の清算値は、前日比1％安の1バレル98.53ドル)。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)が1.80％、1.32％ずつ売られたほか、石油・天然ガス開発のＥＯＧリソーシズ(@EOG/U)が3.73％安、石油メジャーのコノコフィリップス（@COP/U）が1.54％安と値を下げている。


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