週明け14日のNY株式市場は、地政学リスクの高まりで軟調な展開。主要指標のダウ平均が前営業日比171.89ドル（0.49％）安の3万4566.17ドルと3日続落したほか、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が0.23ポイント（0.00％）安の1万3790.92ポイントと弱含んで取引を終えた。
　ロシアのウクライナ侵攻に対する懸念がくすぶるなか、軟調な相場展開が続いた格好。露ラブロフ外相が「安全保障問題を巡る合意が得られる可能性がある」と述べ、西側諸国との協議が続く可能性が浮上したことは安心材料だったが、期限があるという点で警戒感の払しょくにつながらなかった。
　原油先物が1バレル当たり95ドルを超えるなど、インフレ懸念が強まり金利が上昇したことも相場の重し。政策金利動向に敏感な2年債利回りが1.57％（↑0.07ポイント）、長期金利を代表する10年債利回りが1.99％（↑0.05ポイント）に上昇し、利回り曲線（イールドカーブ）がさらにフラット化した。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち9業種が下落。原油高にもかかわらず、エネルギーが2％超下落したほか、金融や素材、資本財などバリュー株・景気敏感株が軟調だった。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が1.53％安、油田サービスのシュルンベルジェ(@SLB/U)が3.25％安、証券大手のモルガン・スタンレー(@MS/U)が1.91％安、肥料大手のモザイク(@MOS/U)が4.80％安と売られている。
　世界的にコロナ感染を巡る懸念が後退しつつあるなか、ワクチン銘柄も下落。ファイザー(@PFE/U)が1.93％安、モデルナ(@MRNA/U)が11.68％安、ノババックス(@NVAX/U)が11.42％安と値を下げた。
　一方、大型IT銘柄が含まれるコミュニケーション、一般消費財の2セクターは小幅高。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が0.93％高、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が1.34％高、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が1.83％高、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.22％高と堅調だった。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。