先週末3日のNY株式市場では、半導体メモリー大手のマイクロン・テクノロジー(@MU/U)が前日比7.20％安の69.94ドルと急反落で取引を終えた。ブローカーの格下げが嫌気されている。
　パイパー・サンドラーは最新リポートで、マイクロンに対する投資判断を「ニュートラル」から「アンダーウエイト」に引き下げ、目標株価を90→70ドル（↓22％）に下方修正した。
　今回の格下げは、世界経済の減速に直面するなか、PC・モバイルなど消費者向けエンド市場へのエクスポージャーが50％を超える点を憂慮したもの。自動車向けチップについても、金利上昇、景気減速などに伴い過剰在庫で苦しむと見込んだ。
　また、主力のDRAMの価格がすでに過去数カ月にわたって低下している点も指摘（DRAMはマイクロンの売上比率7割を超える主力製品）。消費が減速するにつれ、その下落トレンドが加速する恐れも示唆した。
　なおアナリストの間では、マイクロンに対する弱気判断はまれ。ファクトセットによると、9割弱が「バイ」または「オーバーウエイト」、約8％が「ホールド」となっている。


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