5日のNY株式市場は、前日の急上昇を打ち消す展開。主要指標のダウ平均が前日比1063.09ドル（3.12％）安の3万2997.97ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が647.17ポイント（4.99％）安の1万2317.69ポイント安の1万2317.69ポイントとそろって急反落で取引を終えた。ともに2020年6月以来、約2年ぶりの下げ幅を記録している。機関投資家の多くがベンチマークとするS&P500指数も同じく、153.30ポイント（3.56％）安の4146.87ポイントと反落した。
　前日の米連邦公開市場委員会（FOMC）後にいったんは買い安心感が広がっていたものの、この日は投資家心理が改めて悪化。米連邦準備制度理事会(FRB)がインフレを抑え込めるかを疑問視する見方が再拡大し、10年債利回りが3.04％（↑0.11ポイント）に急上昇したことが相場の逆風となった（場中では一時3.10％を超え、コロナ後の高水準を更新）。パウエルFRB議長が前日の会見で「0.75％の利上げはわれわれが積極的に検討しているものではない」と発言したが、CMEグループの「Fed Watchツール」では6月FOMCで0.75％利上げの確率が87.1％と見込まれるなど「タカ派色が今後強まる」との予想がくすぶる。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでも大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術、コミュニケーションの下げが目立った。IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が5.57％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が8.33％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が7.56％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が4.36％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@FB/U)が6.77％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が7.33％安と軒並み急落している。
　この日はコロナ禍で注目を集めたEコマースなどの「巣ごもり銘柄」が再び急落。期待外れの一部収益やガイダンスを発表したことが嫌気され、ショッピファイ(@SHOP/U)が14.91％安、イーベイ(@EBAY/U)が11.72％安、エッツィ(@ETSY/U)が16.83％安で引けた。


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