バンク・オブ・アメリカ（@BAC/U）はこのほど、今年第1四半期にS&P500指数を構成する企業による自社株買いが全体の時価総額比で低水準だったとする分析結果をまとめた。
　1〜3月期の自社株買いに関し、バンカメのストラテジストは「S&P500指数全体の時価総額と比べた割合は過去5年で最低だった」と指摘した。金額ベースでは2021年第1四半期の水準に近いものの、新型コロナ感染拡大以前の5年間の平均額に比べると50％少ないという。
　今回の分析結果を踏まえ、バンカメは「米国株に対して過去数十年続いていた強気トレンドが転換したことを示唆している」と説明した。米国市場でIPOを果たす企業が大きく増加して株式の供給が拡大する一方、自社株買いという需要が減っていることに警戒感を強めた格好だ。


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