先週末12日のNY株式市場は、大型ハイテク株を中心に買われる展開。主要指標のダウ平均が前日比424.38ドル（1.27％）高の3万3761.05ドルと3日続伸し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が267.28ポイント（2.09％）高の1万3047.19ポイントと反発して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も72.88ポイント（1.73％）高の4280.15ポイントと反発。週間では4週続伸となり、年初来の下げから「半値戻し」となった（1月3日終値：4796.56ポイント、6月16日終値：3666.77ポイント、中間値：約4231ポイント）。
　インフレピークアウトの期待が広がるなか、投資家の先行き懸念が後退している状態。7月の消費者物価指数(CPI)や卸売物価指数(PPI)がともに減速する一方、7月雇用統計が堅調な内容だったことを受け、市場では「ソフトランディング」への期待が高まりつつある。この日発表された7月の輸入物価指数は前月比1.4％低下し（市場予想：↓約1.0％）、8月のミシガン大学消費者信頼感指数は55.1と市場予想（約52.5）を上回った。投資家心理を反映するVIX指数（恐怖指数）は19.53（↓0.67）と低下基調が続き、大台の20を割れている。米国債はまちまちで、2年債利回りが3.24％（↑0.02ポイント）に上昇する一方、10年債利回りが2.83％（↓0.06ポイント）に低下した。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて上昇。なかでも大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術、コミュニケーションが買われ、上げ幅が軒並み2％を超えた。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が4.68％高、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.07％高、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が2.14％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.27％高、ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が2.39％高、メディア大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が3.30％高と値を上げている。


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