先週末17日のNY株式市場は、景気敏感株・バリュー株を中心に幅広く売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比532.20ドル（1.48％）安の3万5365.44ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が10.75ポイント（0.07％）安の1万5169.68ポイントとそろって続落して取引を終えた。多数機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も売られ、48.03ポイント（1.03％）安の4620.64ポイントで引けている。
　株価指数先物や株価指数オプションなど4商品の清算が重なる「QW（クアドラプル・ウィッチング）」で値が荒れやすかったこの日は、 (緩和的だった)金融政策の正常化やコロナ禍の継続が警戒されるなかで軟調な流れが続いた。インフレ懸念で米連邦準備理事会(FRB)がよりタカ派に転じたほか、コロナ禍の拡大懸念がくすぶっていることが逆風。NBAやNFLなど各種スポーツで延期が相次いだほか、バイデン大統領がオミクロン株への警戒を再び呼びかけている。米経済の成長減速がやや懸念されるなか、長期金利を代表する10年債利回りが1.40％（↓0.01ポイント）と低下し、イールドカーブがややフラット化した。
　セクター別では、S&P500全11業種がすべて下落。なかでも金融やエネルギー、資本財など景気敏感株・バリュー株の下げ幅が大きかった。金融大手のジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)とウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)がそれぞれ2.28％、4.67％ずつ下落したほか、原油大手のエクソンモービル(@XOM/U)が2.18％安、工業用素材・事務用品大手のスリーエム(@MMM/U)が2.00％安と売られている。
　大型ハイテク株の一角も下落。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.88％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が2.06％安、ソフトウエア大手のアドビ(@ADBE/U)が1.67％安、業務用ソフト大手のオラクル(@ORCL/U)が6.39％安と値を下げた。


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