15日のNY株式市場は、米金融当局の政策決定が市場の想定内だったことで買われる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって3日ぶりに反発し、それぞれ前日比383.25ドル（1.08％）高の3万5927.43ドル、327.94ポイント（2.15％）高の1万5565.58ポイントで取引を終えた。
　この日は、連邦公開市場委員会(FOMC)の結果発表を控えて積極的な買いが手控えられていたものの、FOMC終了後から引けにかけて大きく買われた。米連邦準備制度理事会(FRB)は同日のFOMCで、量的緩和の縮小を加速させる方針を決めたが、内容はほぼ市場の想定通りと受け止められた。FRBは2022年1月から新規の資産購入額を月300億ドルずつ減らすほか(11月に決めた同150億ドルから2倍に拡大)、22年と23年に3回、24年に2回の利上げを想定している。このほか、パウエル議長が記者会見で「米国の消費は健全な状態だ」などと、米経済に楽観的な見解を示したことも支援材料だ。
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうちエネルギーを除く10業種が上昇。なかでも、前日までに売られていた情報技術セクターの上げが目立つ。GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が7.49％高と急伸したほか、ネットワーク機器のシスコシステムズ(@CSCO/U)が3.74％高、IT機器のアップル(@APPL/U)が2.85％、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.92％と買われた。
　医薬品メーカーを中心に、ヘルスケアセクターも高い。21年通期ガイダンスを上方修正したイーライリリー(@LLY/U)が10.39％高と急伸したのをはじめ、ファイザー(@PFE/U)が5.87％高、ユナイテッドヘルス・グループ(@UNH/U)が3.11％高、アッヴィ(@ABBV/U)が2.31％高と値を上げている。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。