週明け9日のNY株式市場は、リスクオフの動きが加速するなかでグロース株を中心に幅広く売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比653.67ドル（1.99％）安の3万2245.70ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が521.41ポイント（4.29％）安の1万1623.25ポイントとそろって急落し、ともに3日続落で取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も132.10ポイント（3.20％）安の3991.24ポイントと売られ（4000の大台割れは21年3月以来）、主要3指数が軒並み年初来安値を更新している。
　成長減速やスタグフレーションなどの懸念が依然としてくすぶるなか、投資家心理が急速に悪化した（VIX指数は34台まで上昇）。ロシア・ウクライナ紛争に伴うインフレ、金利の上昇、中国の都市封鎖（ロックダウン）などの逆風が米企業の成長減速につながると懸念されている。中国では上海市のロックダウン解除のめどが立っていない上、中国税関総署が9日発表した4月貿易統計では輸出が前年同月比3.9％増（3月：14.7％増）と失速した。「サウジアラビアがアジア向け原油を4カ月ぶりに値下げした」との報道もあり、中国需要縮小の余波が警戒されている。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が下落（生活必需品のみ上昇）。なかでも原油先物の急落（6％安）でエネルギーが約8％安と売り込まれたほか、大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術がともに4％前後の急落を強いられた。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が9.07％安、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が5.21％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が9.24％安と値を下げている。引き続きグロース株への売り圧力も強く、コスト削減計画が報じられた配車サービス大手のウーバー・テクノロジーズ(@UBER/U)が11.58％安、期待外れのガイダンスを発表したビッグデータ分析大手パランティア・テクノロジーズ(@PLTR/U)が21.31％安と急落した。
　一方、相対的に安全とされる米国債は買い優勢に転換。長期金利を代表する10年債利回りは一時3.20％まで上昇したが、（米国債が買われたため）その後に3.03％（↓0.10ポイント）へ下がっている。


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