3連休明け6日のNY株式市場は、金融引き締め長期化を巡る懸念が根強いなかで軟調な展開。主要指標のダウ平均が前営業日比173.14ドル（0.55％）安の3万1145.30ドルと続落し、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が85.95ポイント（0.74％）安の1万1544.91ポイントと7日続落で取引を終えた。
　プラス圏で寄り付いたものの、金利高が相場の重し。米2年債利回りが3.50％（↑0.11ポイント）、米10年債利回りが3.35％（↑0.16ポイント）と急上昇した。この日発表された8月のISMサービス業景況感指数は56.9（前月比↑0.2ポイント）と市場予想（約55.3）を上回り、米国経済の堅調さを示唆。先週末の8月雇用統計も金融政策を変えるほど悪くなかったことも合わせ、米金融当局のタカ派姿勢が続くとの見方で売り優勢の流れが続いた。投資家心理を反映するVIX指数（恐怖指数）は26.91（↑0.92）とやや上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。金利高に伴って大型ハイテク株を含むコミュニケーションや情報技術が売られたほか、エネルギー、生活必需品などが弱含んだ。ネット検索大手のアルファベット(@GOOGL/U)が1.10％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が3.41％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が0.82％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.10％安と値を下げている。半導体大手も軟調。エヌビディア(@NVDA/U)とインテル(@INTC/U)がそれぞれ1.33％、2.75％ずつ下落した。
　一方、公益やヘルスケアなどディフェンシブセクターの一角は強含み。再生エネルギー大手のネクステラ・エナジー(@NEE/U)が2.65％高、製薬大手のイーライリリー(@LLY/U)が1.82％高と値を上げた。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。