先週末3日のNY株式市場は、米金融当局のタカ派路線継続の見方が強まるなか、ハイテク株・グロース株を中心に売られる展開。主要指標のダウ平均が前日比348.58ドル（1.05％）安の3万2899.70ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が304.17ポイント（2.47％）安の1万2012.73ポイントとそろって反落して取引を終えた。
　雇用統計の堅調さを受け、「秋に利上げペースが減速する」との期待がやや後退したことが逆風。5月の非農業部門雇用者数が前月比で39万人増え、市場予想（約31万8000人増）を上回った。景気減速懸念がくすぶるなかでも、雇用が好調なことで、米金融当局によるタカ派路線が維持されるとみられている。平均時給は前月比0.3％増（市場予想：約0.4％増）、前年同月比5.2％増（市場予想：約5.2％増）となり、4月（それぞれ5.5％増、0.3％増）から減速・横ばいとなった。金利は2年債利回りが2.65％（↑0.02ポイント）、10年債利回りが2.93％（↑0.02ポイント）とやや上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち（エネルギーを除く）10業種が軒並み下落。なかでも大型ハイテク株が含まれる一般消費財、情報技術、コミュニケーションの3セクターが軒並み2％以上の下落率を記録している。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が9.22％安と急落したほか、EC大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が2.52％安、IT機器大手のアップル(@AAPL/U)が3.86％安、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が4.45％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@FB/U)が4.06％安と値を下げた。
　一方、原油続伸でエネルギー株は逆行高。石油大手のエクソンモービル(@XOM/U)とコノコフィリップス(@COP/U)がそれぞれ1.45％、2.75％ずつ上昇したほか、油田サービス大手のハリバートン(@HAL/U)が2.22％高、シュルンベルジェ(@SLB/U)が2.53％高で引けた。


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