19日のNY株式市場は、投資家心理が悪化するなかで売りが続く展開。主要指標のダウ平均は4日続落し、前日比339.82ドル（0.96％）安の3万5028.65ドルで引けた。ナスダック総合指数も売られ、166.65ポイント（1.15％）安の1万4340.25ポイントと続落している。ナスダックは昨年11月の史上最高値からの下落率が10％を超えて調整局面に入った。
　主要指数はそろって朝方に買われたが、原油価格の上昇などでインフレ懸念が強まるなかで下げ足を強めた(WTI先物2月限の清算値は前日比1.8％高の1バレル86.96ドルと、2014年10月以来の高水準を記録)
　セクター別では、S&P500指数を構成する全11業種のうち9業種が下落。なかでも、一般消費財の下げが目立つ。電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が3.38％安、ホームセンター大手のホーム・デポ(@HD/U)が1.92％安、Eコマース大手のアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)が1.65％安、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が1.25％安と売られた。
　銀行を中心に金融セクターも安い。ゴールドマン・サックス(@GS/U)が2.00％安、ウェルズ・ファーゴ(@WFC/U)が1.98％安、シティグループ(@C/U)が1.62％安、ジェイピー・モルガン・チェース(@JPM/U)が1.55％安と値を下げている。
　一方、消費財大手のプロクター＆ギャンブル(@PG/U)は3.36％高。2021年10〜12月期決算で売上高と調整後EPSが市場予想を上回ったことや、通期ガイダンスを上方修正したことが追い風だ。このほか、金の価格上昇に伴い産金大手も高い。バリック・ゴールド(@GOLD/U)とニューモント(@NEM/U)が8.67％、6.04％ずつ値を上げた。


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