14日のNY株式市場は、インフレ懸念が強まるなかで売りが続く展開。主要指標のダウ平均が前日比106.77ドル（0.30％）安の3万5544.18ドル、ハイテク銘柄を中心に構成されるナスダック総合指数が175.64ポイント（1.14％）安の1万5237.64ポイントとそろって続落して取引を終えた。
　11月の卸売物価指数(PPI)が前年同月比で9.6％上昇したため（市場予想：約↑9.2％）、インフレに対する警戒感が一段と強まったことが懸念材料。14〜15日に米連邦公開市場委員会（FOMC）が開かれていることも買い手控えの要因となった。米連邦準備制度理事会(FRB)はインフレ過熱の状況を踏まえ、テーパリング（量的緩和の縮小）の加速やよりタカ派な金利見通し（ドット・プロット）を示す可能性がある。コロナ感染によって中国浙江省で工場停止が相次ぐなど、サプライチェーンの問題が依然としてくすぶっていることもマイナス材料視された。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が軒並み下落（金融のみ逆行高）。なかでも情報技術セクターの下げが目立つ。IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が3.26％安、ソフトウエア大手のアドビ(@ADBE/U)が6.60％安、クラウド顧客管理大手のセールスフォース・ドットコム(@CRM/U)が3.83％安と急落した。アドビに関しては、JPモルガンが投資判断を「オーバーウエイト」から「ニュートラル」に引き下げたことが嫌気されている。
　他の個別材料では、製薬大手のファイザー(@PFE/U)が0.62％高と逆行高（過去市最高値を切り上げ）。ファイザーのコロナ経口薬「パクスロビト」について、発症から3日以内に服用した場合、高リスク患者の死亡・入院リスクを9割減らせることが分かったことなどが好材料だ。


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