「株式投資家が総悲観となったため、短期的に反発ラリーが続く」との見方が浮上した。バンク・オブ・アメリカ(BofA)の7月ファンドマネージャー調査では、「完全降伏（Full capitulation）」と題し、投資家の悲観度合いが極限に達した可能性が指摘されている。
　7月8〜15日に実施された同調査によると、ファンドマネージャーはこのところ株式を売却することで多額の現金を保有中。株式への資金配分が2008年10月（リーマンショック直後）以来の低水準に落ち込む半面、ポートフォリオの現金比率が6.1％（6月：5.6％）に上昇し、01年10月以来の高水準を記録した。経済見通しも悪化し、正味79％が来年の景気低迷を予想している（それに伴いインフレも低下し始めるとみられている）。独自のブル＆ベアセンチメント指標は「最大の弱気」レベルにあるという。
　BofAのチーフストラテジスト、マイケル・ハーネット氏は「ファンダメンタルズは弱いが、センチメントは『株式/クレジットが向こう数週間かけて回復する』と言っている」と主張した。インフレ率が低下し、米連邦準備理事会(FRB)がクリスマスまでに金融引き締め路線を変えることを前提にすると、「逆張り投資家の第3四半期トレードは、リーマンショック（のような危機）が無ければリスクオン」という。


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