3連休明け20日のNY株式市場は、幅広い銘柄が軟調な展開。主要指標のダウ平均が前営業日比245.25ドル（0.72％）安の3万4053.87ドル、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が22.28ポイント（0.16％）安の1万3667.29ポイントとそろって続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も、20.88ポイント（0.47％）安の4388.71ポイントと続落して引けている。
　ここ数カ月でかなり上昇してきたこともあり、幅広いセクターで利益確定売りが優勢。パウエルFRB議長の議会証言を翌21日に控え、積極的に買う動きも限定的だった。ただ、大きく売り込む動きも少なく、朝方に下落で始まったIT大手のアップル(@AAPL/U)やアマゾン・ドット・コム(@AMZN/U)などは小幅なプラスで終えている。米国債は買われ、2年債利回りと10年債利回りはそれぞれ4.68％（↓0.03ポイント）、3.72％（↓0.04ポイント）に下がった。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち10業種が軒並み下落。なかでもエネルギー、素材、資本財など景気敏感セクターで下げが目立った。石油大手のエクソン・モービル(@XOM/U)とシェブロン(@CVX/U)がそれぞれ2.29％、2.28％ずつ売られたほか、化学大手のダウ(@DOW/U)が2.33％安、航空機大手のボーイング(@BA/U)が3.46％安と値を下げている。このほか、スポーツ用品大手のナイキ(@NKE/U)が3.56％安、半導体大手のインテル(@INTC/U)が3.77％安と売られた。
　一方、一般消費財セクターは逆行高。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が5.34％高と急伸した。充電施設の共用を巡って同業リビアン・オートモーティブ(@RIVN/U)と提携したと発表したことが支援材料とみられている。このほか、住宅関連統計の好調を受けて住宅建設銘柄も上昇。DRホートン(@DHI/U)とレナー(@LEN/U)がそれぞれ1.65％高、1.30％高で引けた。


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