14日のNY株式市場は、金融政策や景気の動向をにらみながら売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比156.66ドル（0.46％）の3万4089.27ドルと反落する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数が68.36ポイント（0.57％）高の1万1960.15ポイントと続伸して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数は、1.16ポイント（0.03％）安の4136.13ポイントとほぼ横ばいだった。
　やや高めのインフレ指標を織り込む流れ。この日朝に発表された1月・消費者物価指数(CPI)と同コア指数は前年同月比でそれぞれ6.4％、5.6％ずつ上昇するという結果で、22年12月（それぞれ↑6.5％、↑5.7％）からやや減速したものの、市場予想（それぞれ約↑6.2％、約↑5.5％）を上回った。米金融当局の利上げ停止につながる内容ではなかったため、債券が売られ、2年債利回りが4.62％（↑0.10ポイント）、10年債利回りが3.74％（↑0.04ポイント）に上昇している。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。生活必需品やヘルスケア、公益などディフェンシブセクターを中心に弱含んだ。飲料大手のコカ・コーラ(@KO/U)が1.67％安、たばこ大手のフィリップ・モリス・インターナショナル(@PM/U)が1.93％安、製薬大手のギリアド・サイエンシズ(@GILD/U)が2.07％安と値を下げている。
　一方、大型ハイテク株が含まれる一般消費財や情報技術など4業種は上昇。電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が7.51％高、GPU大手のエヌビディア(@NVDA/U)が5.43％高と買われた（SOX指数は2.10％高）。


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