21日のNY株式市場は、米追加利上げへの警戒感で売られる展開。主要指標のダウ平均とナスダック総合指数はそろって3日続落し、それぞれ前日比102.35ドル(0.30％)の3万3951.52ドル、165.09ポイント(1.21％)安の1万3502.20ポイントで取引を終えた。
　米連邦準備制度理事会(FRB)のパウエル議長は米下院で証言し、米国の物価上昇率について「目標の2％にはまだかなり遠く、2％に戻すために注力している」と述べた。その上で、年内に追加の利上げが必要との認識を改めて示している。ただ、「(利上げのタイミングは)今後入手するデータに左右される」と説明した。
　下げを主導したのは、大型ハイテク株を中心とする情報技術セクター。半導体大手のブロードコム(@AVGO/U)とエヌビディア(@NVDA/U)が2.35％、1.74％ずつ売られたほか、クラウド顧客管理大手のセールスフォース(@CRM/U)が3.40％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.33％安と値を下げている。
　コミュニケーションサービス・セクターも安い。ネット動画配信のネットフリックス(@NFLX/U)が2.36％安、グーグルを傘下に置くアルファベット(@GOOGL/U)が2.07％安、エンターテインメント大手のウォルト・ディズニー(@DIS/U)が1.24％安、SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が0.95％安と売られた。
　他の個別動向では、電気自動車メーカーのテスラ(@TSLA/U)が5.46％安と急落。バークレイズが投資判断を「オーバーウェイト」→「イコールウェイト」に引き下げたことが逆風だ。足元のテスラ株の急騰(過去1カ月余りで約4割上昇)は、「短期的なファンダメンタルズを反映したものではない」と主張している。


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