11日のNY株式市場では、売り買いが交錯する展開。主要指標のダウ平均が前日比36.31ドル（0.12％）高の2万9239.19ドルと5営業日ぶりに小反発する一方、ハイテク株を中心に構成されるナスダック総合指数は115.91ポイント（1.10％）安の1万426.19ポイントと5日続落して取引を終えた。機関投資家がベンチマークとするS&P500指数も23.55ポイント（0.65％）安の3588.84ポイントと5日続落。一時、年初来安値（3568.45ポイント）を更新する場面もあった。
　リバウンド狙いの買いで主要指数が中盤にプラス圏へ浮上したものの、ハイテク株売りが止まらず、引けにかけて上値が重くなった。主要インフレ統計の発表を控え（9月PPI/CPIは今週12日、13日に発表される予定）、金融引き締めへの警戒感が続く状態。長期金利を代表する10年債利回りは3.95％（↑0.07ポイント）と上昇基調が続いている（夜間では一時4.00％の大台に達した）。
　セクター別では、S&P500全11業種のうち7業種が下落。なかでも大型ハイテク株が含まれるコミュニケーション、情報技術、一般消費財の下げが目立った。SNS大手のメタ・プラットフォームズ(@META/U)が3.92％安、ネット動画配信大手のネットフリックス(@NFLX/U)が6.82％安、IT大手のマイクロソフト(@MSFT/U)が1.68％安、電気自動車大手のテスラ(@TSLA/U)が2.90％安と値を下げている。
　前日に続き、新たな対中規制を嫌気して半導体関連が大幅続落。半導体装置大手のラムリサーチ(@LRCX/U)が6.75％安、KLA(@KLAC/U)が6.15％安、モバイル向け半導体大手のクアルコム(@QCOM/U)が3.99％安、ファウンドリー最大手の台湾セミコンダクター(@TSM/U)が5.92％安と急落した。中国動向に関しては、コロナ感染の再拡大も警戒されている。
　一方、REITや生活必需品、ヘルスケアなどディフェンシブ銘柄は強含み。小売大手のウォルマート(@WMT/U)が2.59％高、製薬大手のアムジェン(@AMGN/U)が5.72％高と買われた。


内容についてのお問い合わせは＜info@ashuir.com＞まで。